学術ジャーナル文化の功罪

副島 マクロ経済学にブレイクスルーが生まれにくい要因について、学術的な理由を中心にとりあつかってきました。それ以外にも画期的な発展を妨げるような要因もあるのでしょうか？例えば、制度的な要因なども考えられそうです。

白塚 他の学術分野にも共通するかもしれませんが、経済学界における制度的な問題の１つとして「（学術）ジャーナル文化」があげられるでしょう。

学術的な業績の評価基準として、ジャーナル（専門の学術雑誌）掲載数が大きなウエイトを占める以上、ジャーナルに載せやすい研究が重視される傾向があることは否めません。例えば、既存の研究で用いられた分析手法を踏まえたうえで、手法を精緻化したり、ある側面を１歩進めるといった査読者にとって新奇性、研究価値の追加ポイントが確認し易いような研究です。一方で、類似の研究が存在しないようなテーマ、潜在的な価値は高いが結果を出すのに長期の時間を要するような研究は着手されにくいです。

先ほど話題にあがったHANKモデルについても、それまでのAiyagari（1994）[4] などによる不完備市場についての既存研究の成果と、Woodford (1999)[5] などで進められていた金融政策理論の既存研究の成果を統合したものとみることができます。意義ある統合ではあると思いますが、HANKに関する研究が流行しているのも「ジャーナルに掲載されやすいから」という理由が中心なのかもしれません。

副島 専門領域における評価は、その新奇性も含めて専門家しか判断を下せないので、ジャーナルという制度の役割は決定的に重要だと思うのですが、そのマイナス面の克服はなかなか難しいですね。革新的な研究を捻りだすことに多くの時間を費やす（そして殆どは失敗して結果を残せない挑戦となる）よりも、既存研究の流れに沿ったマイナーチェンジを量産するインセンティブが存在するのは当然のことだと思います。

ジャーナルを意識してしまうのはマクロ経済学に限らない話かもしれません。例えば、統計的因果推論の分野においても、ジャーナルに掲載してもらうことを重視するあまり、統計的に有意でない結果よりも、ウケのよい有意な結果を、意識・無意識的に選んでしまう「出版バイアス（publication bias）」が存在するという話を最近目にしました。

翁 自身の論文をジャーナルに載せてもらうことを目指すならば、ブレイクスルーは生まれにくいのは確かだと思います。とはいえ、ジャーナル志向は研究者の就職に直結しているので根が深く、脱却は簡単ではありません。査読付き学術誌での発表状況が少なくとも一流の大学への就職やテニュア（終身在職権）獲得の決め手になる一方、無名の研究者が全く新しいアイディアでブレイクスルーを目指す論文を書いても学術誌に掲載されるのは至難です。ノーベル賞をとったジョージ・アカロフの記念碑的作品「《レモン》の市場――品質不確実性と市場メカニズム」（原題：The Market for "Lemons": Quality Uncertainty and the Market Mechanism[6] ）は、1960年代の半ばにアカロフが初稿を書いた、とされています。経済学に「情報の非対称性」という全く新たな領域を開き金融論にも甚大な影響を与えた論文ですが、頭の固い査読者にはその意義が理解できず、3度、いろいろな学術誌から却下され、4度目に持ち込んだ学術誌で辛くも掲載許可が下りました。出版されたのは1970年になってからのことでした。学術誌に採用されることが就職やテニュアに直結する、というシステムのもとではアカロフのように独創的なアイディアに固執するのは明らかに損ですから、ブレイクスルーが生まれにくいのは必然的だと思います。

白塚 ブレイクスルーの可能性として話をHANKに戻すと、通常のDSGEモデルの想定に縛られることなく、「ショックが発生する前の均衡状態に回帰することを想定しない」というアプローチはあり得るのではないでしょうか。方向が違うとスピードが非対称という研究はあっても可逆性は認めています。しかし、一度生じたショックによりある状態から乖離するとなかなか元に戻れないという現象は現実世界に少なからず存在していると思います。

例えば、異質性を取り込むことによって、様々な均衡状態へと変化していくといったメカニズムを取り込めると、HANKも興味深い研究領域になるように思います。複数均衡とHANKの融合ですね。

このように既存研究からもう一歩踏み出してチャレンジしていくことが、イノベーションを生むためのきっかけになるのだと思います。当然、そういったチャレンジは時間を要するため、ジャーナル掲載数が一時的に減少するという生みの苦しみと、結局は成功しないかもしれないリスクを受け入れる必要はあります。

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未知なる研究領域に対するセンス

副島 未知なる研究領域を見定め、リスクをとって真に価値のある研究テーマを発掘していくためには、組織体制やセンス、カルチャーをどのように培うべきなのでしょうか。

日本銀行の調査・研究を長きにわたってリードされ、金研所長として組織運営をされてきたお二人のご意見をお聞かせください。

翁 話の取っ掛かりとして、トップダウン・ボトムアップ方式について考えてみましょう。シンクタンクという組織体での研究には、上司から部下にテーマを与えるトップダウン方式と、部下が研究テーマを提案するボトムアップ方式に大別できます。

トップダウン方式は、経験豊かなマネージャーが将来評価され得るテーマを指定するため、「売れる」リサーチが生まれる打率が上がります。ホームランとは言わなくても、多くのヒットを出すことができる可能性があります。

副島 う～ん、でも経済学では専門分野が年々増えていっているため、トップダウン方式のみに頼ってしまうと、マネージャーの負担が重くなりすぎませんか。とくに金研所長の立場だと、歴史研究や法律、会計、IT、ファイナンスと分野が多岐にわたるため、超人的な情報量とセンスを必要とします。

翁 そのとおりです。分野を限ったとしてもマネージャーがすべての研究領域を熟知しているわけではありません。研究領域が多岐にわたり、タコツボ化しつつある現在の学界において、マネージャーが、先行きも本当に価値のあるテーマを見つけ続けられるかは疑問符が付きますね。

また、経験が豊かということは、これまでの研究の流れにとらわれやすく、旧態依然とした見方に偏ってしまうリスクもあることを意味します。むしろ、先ほどディスカッションしたような、研究の袋小路に迷い込んでしまうかもしれません。

副島 それは困りますね。組織的にはどのように解決していくべきなのでしょうか？

翁 そこで、ボトムアップ方式の併用がどうしても必要になってきます。世の中には、マネージャーにとっては、その価値がまだ認識されていないけれど、後々に評価され得る研究テーマが数多く存在しています。そして、そうしたテーマを見つけてくる研究員は若手やシニアを問わずいます。

白塚 その好例は、北村（1999）[7] でしょうね。ボトムアップで執筆された論文で、通貨の最適な発行単位に関して研究しています。最適な通貨単位を「貨幣の受け渡し（支払いとそれに対するお釣り）が最小量で行えるもの」とする考え方に沿ったうえで、数学のBâchet 問題を出発点として議論を行っています。その論文では、日本に2,000円札が存在すると、支払いの効率性は高まるという結論を導出していました [8] 。

2,000円札（出所：財務省HP - 二千円日本銀行券の主な様式等について）

翁 当時、この論文は、数学の整数論の論文のようだと価値がなかなか理解されませんでした。自分も面白い、とは思いましたが、意義はよくわからなかった。もっとも、その後、2,000円札が発行されることになった時点で、その理論的意義が示されていることでがぜん注目を浴びました。文字通り、時代の先をいく革新的な研究だった、といえるでしょう。

副島 こういったボトムアップ方式をうまく機能させるためには、どのような組織づくりをしたらよいのでしょうか。また、マネージャーはその価値をどうやって判断すべきなのか・・・。マネージャーが整数論にまでセンスが及んでいるケースは少ないように思います。

翁 ボトムアップ方式を維持するためには、中間管理職が得意とするリサーチ分野を分散させることが望ましいと思います。所長がすべての領域をカバーすることは、現実的ではないので、「この人になら、この領域を任せられる」という人材を広く確保し、その分野の適任者に、ボトムアップされた新規領域が本当に魅力的かどうかを判断してもらうわけです。そして、その中間管理職のポートフォリオを考え確保するのが人事を担当する組織長の重要な役割なのだと思います。　

ただ、日本銀行全体の人的資源の制約を考えると行内だけで適切な研究マネージメントの体制を構築するのは無理がある。その意味で、学界や実務家との人事交流が重要です。外部の研究者にさまざまなポジションで金研に在籍してもらうことでレバレッジを利かせたかたちで研究がすすめられますし、外部の多様な研究者の意見を常に聞くようにすることで、行内のスタッフもテーマの筋の良さをかぎ分ける嗅覚もそれなりに養われると思っています。

副島 一般企業でもダイバーシティ経営の重要性が叫ばれていますが、研究においてもダイバーシティが求められるということですね。現役の所長として研究や組織運営に悩んでいるところへ沢山のヒントを頂きました。