金融研究 第35巻第1号 (2016年1月発行)

GDP成長率の将来予測における会計利益情報の有用性

中野 誠、吉永 裕登

従来の実証的会計研究は、主に個別企業(企業レベル)の会計情報に焦点を当てるものであった。しかし近年、企業レベルの会計情報を集約した会計情報をターゲットとする研究領域が現れつつある。本稿では、この集約された利益情報(集約レベルの利益情報)のGDP 成長率の将来予測における有用性に関して分析している。第1分析では、集約レベルの利益情報と将来のGDP成長率との関係を分析している。第2分析では、サンプル期間外推定を通じて、集約レベルの利益情報を用いるモデルの予測パフォーマンスを評価している。これら2つの分析では、上場企業のみの利益情報を集約する場合(上場企業ベース)と、非上場企業も集約対象に含める法人企業統計調査を用いる場合(法人企業統計ベース)とで、結果に差異が生じるかどうかについても着目している。2つの分析の結果、わが国においても集約レベルの利益情報はGDP成長率の将来予測に有用であること、上場企業ベースは法人企業統計ベースとほぼ同等の予測能力を有することが示唆された。

キーワード:GDP予測、集約利益


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