データの解説
日本銀行は、東京都内における料金水準の動向を把握することを主目的に、昭和8（1933）年を基準として昭和元（1926）年以降の指数を作成した。この料金指数は、商品の受け渡しを主としないサービス取引を対象とするのが特徴で、17項目の料金（電灯料、ガス代、水道料、郵便料、電話料、電報料、鉄道運賃、鉄道貨物運賃、電車代、バス代、新聞代、ラジオ・テレビ料、映画代、入浴料、理髪代、クリーニング料、宿泊料）について、東京都内の調査先から集めた月中の平均価格をそれぞれの基準価格で除して指数化している。なお、総平均指数は算出していない。
データの出典は、日本銀行金融研究所アーカイブ保管資料『料金指数 9－11年基準』で、当コーナーでは、昭和9－11（1934－1936）年基準に改定された指数を提供している。