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データの解説

 当コーナーのデータベースでは、1926年1月~1939年8月における民営工場(内地:植民地を除く)の労働人員及び労働賃金について、総指数及び男女別、地方別、重要事業別の各指数を提供する。指数は、1926年各月平均を基準(100)として算出されている。
 労働人員は、調査対象の工場の月末における労働人員総数である。また、労働賃金は、定額賃金指数と実収賃金指数を掲載しており、前者は、調査対象となる工場の一定時間の労働に対して支払われる賃金、後者は、それら工場で実際に支払われた賃金と手当の総額(ただし年末季末の諸手当を含まない)を実際の就業人員で除した1日当たりの賃金である。このため、実収賃金は、就業時間の長短により変動する。
 データの出所は、日本銀行調査局『日本銀行調査労働統計総覧』(1940年)である。ただし、誤植と考えられるものについては、日本銀行調査局『本邦経済統計』掲載の値を採用している。