国際コンファランス関係参考資料

国際コンファランス議事録一覧(1998年以前)

海外顧問のキーノートスピーチ、報告論文、コメント論文を収録している国際コンファランスの議事録です(2000年以降は、Monetary and Economic Studiesに収録しています)。

タイトル 内容 出版元
Monetary Policy in a World of Knowledge-Based Growth, Quality Change and Uncertain Measurement 情報通信関連の急速なイノベーションが進展する下で、知識や情報など、無形で知的な価値が、生産、投資、消費といった経済活動に占める重要性が増大している。こうした変化-知識集約化-が経済構造全般に及ぼすインパクトを理論的、実証的に明らかにするとともに、望ましい金融政策のあり方に与える影響について議論。 Palgrave, 2001
Towards More Effective Monetary Policy 金融市場や金融機関業務の大きな変容の中で金融政策の有効性を高めていくための運営面ならびに制度面での新しい枠組みについて、経済理論・中央銀行実務の両面から検討。 Macmillan Press, 1997
Financial Stability in a Changing Environment 1980年代後半に世界的規模で発生した銀行経営の悪化及び金融システムの動揺の原因・背景を探るとともに、今後こうした事態の再発を未然に防止して金融システムの安定性を確保するための方策と、そのなかで中央銀行が果たすべき役割について理論・実務の両面から検討。 Macmillan Press, 1995
Price Stabilization in the 1990s: Domestic and International Policy Requirements 中央銀行にとって「古くて新しい問題」であるインフレーションについて、最新の理論・実証的研究成果を踏まえた新しい目で包括的に検討。 Macmillan Press, 1993
The Evolution of the International Monetary System: How Can Efficiency and Stability Be Attained ? 金融取引のグローバル化が進む一方で、米国の債務国化によるドルの不安定化懸念が進むという状況の下での今後の国際通貨及び国際通貨制度を展望。 University of Tokyo Press, 1990
Toward a World of Economic Stability: Optimal Monetary Framework and Policy 1973年以降における各国の経済不安定化、および1980年代における国際収支の大幅インバランスについての原因を探り、今後、経済を国内外両面から安定させるための最適な通貨制度と政策運営を探求。 University of Tokyo Press, 1988
Financial Innovation and Monetary Policy: Asia and the West 近年における金融革新の背景を解明するとともに、それが金融制度や金融政策に対して持つ意味を考察。 University of Tokyo Press, 1986
Monetary Policy in Our Times 金融政策の現状評価、果たすべき役割、直面する問題等、現代の金融政策運営を巡る諸問題を幅広く、そして理論と実践の両面から議論。 The MIT Press, 1985

中央銀行共催リサーチコンファランス

日付 タイトル
2002年3月 The Third Joint Central Bank Research Conference on Risk Measurement and Systemic Risk (March 2002)
(It can be obtained from BIS Web Site.)
1998年11月 The Second Joint Central Bank Research Conference on Risk Measurement and Systemic Risk Toward a Better Understanding of Market Dynamics during Periods of Stress

その他のコンファランス

日付 タイトル
2010年9月 Monetary Policy Lessons from the Global Crisis
International Journal of Central Banking
Hosted by the Bank of Japan 16 and 17 September 2010

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