本稿は、ファンダメンタルズ分析に基づき個別銘柄の割高感や株式市場全体の過熱感、すなわち株価水準を評価する場合に、いかなる会計利益がより有用な情報であるかを日本企業（金融業を除く一般事業法人）のデータを用いて検証するものである。具体的には、本源的価値の推定に当たっての実践可能性に優れ、会計基準設定主体等が想定する企業の経済活動の捉え方とも整合的と考えられる残余利益モデルをベースに、公正価値変動額や減損損失は企業の本源的価値を推定するうえでノイズといえるかどうかを実証的に分析・検討している。
分析の結果、会計利益に含まれる一時項目と考えられるもののうち、公正価値変動額については、企業の本源的価値を推定するうえでノイズである可能性があることが確認された。一方、事業用資産・のれんの減損損失については、必ずしもノイズではない可能性が示唆された。
キーワード：ファンダメンタルズ分析、会計利益、減損損失、公正価値、残余利益モデル
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