日本銀行金融研究所貨幣博物館
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各種申し込み

画像データの借用・転載、館内撮影にかかる申請手続き

手続きの流れ 料金 主な付帯条件 その他注意事項

貨幣博物館の所蔵品を撮影した画像等の借用・転載、館内撮影を希望する場合は、以下の手順に従い手続きを行ってください。

手続きの流れ
1.申請書の提出

当館に電話をいただいたうえで、所定の申請書を作成し、本書を必ず郵送等でお送りください。
手続きが終わるまで約一週間です。

撮影等申請書(雛型)(47KB Word/79KB pdf
記入例・記入上の注意を参照してください。(172KB pdf

  申請書の各欄には以下の内容を必ずご記入ください。
  (1) 連絡先
    出版社・テレビ局名等、氏名、住所、電話・FAX番号等
  (2)【資料名および点数】
     借用/撮影希望の資料名(具体的に)・点数
     <例>和同開珎(銅銭)、慶長小判(表、裏)など。
       表、裏はそれぞれ1点ずつとします。
  (3)【撮影等の区分】
     4.転載を希望される場合、該当する画像を印刷した資料を同封してください。
  (4)【撮影等の目的】
     ・具体的な目的(簡潔に)
     ・出版等を予定している書籍(雑誌)名、論文名、放映を予定している番組名など
     ・出版、研究、番組等の概要について
     ・出版(発行)、放映等の時期
     ・発行部数
     (注)上記の記述のほか、企画書等の資料を添付して頂いても差し支えありませんが、その際は
       「詳細は別紙参照」と明記してください。
  (5)【希望日・期間(撮影希望日)】
     撮影希望日(館内撮影の場合:複数の希望日をご記入ください)
     (注1)撮影時間については事前にご相談ください。
     (注2)撮影等の区分欄内にて4.転載または5.電子データを選択した場合は空欄で結構です。
  (6)【備考】
     メールアドレス(電子メール経由で画像データ授受をご希望の場合)

<申請書の送付、問い合わせ先>
 日本銀行金融研究所貨幣博物館
 〒103-0021
  東京都中央区日本橋本石町1-3-1(日本銀行分館内)
  電話 03-3277-3037/FAX.03-3277-1456
 メール

2.応諾連絡、承認書・貸出データの送付

承認書と貸出データを送付します。館内撮影の場合、撮影日時の調整をさせて頂きます。


データの種類

提供形式

送付方法
デジタル画像(通常の場合、概ね10MB未満)
JPEG、GIF、TIF形式

インターネットメール
デジタル画像(大容量の場合)
JPEG、GIF、TIF形式

東京都区内:原則申請者が当館にてDVD等を受取
東京都外:DVD等を郵送
写真原版(フィルム)
ポジフィルム

東京都区内:原則申請者が当館にて受取
東京都区外:郵送
3.ポジフィルム、DVD等の返却と出版物等の提供

当館より貸出したポジフィルムやDVD等は、当館に直接ご持参いただくか、郵送(簡易書留等)または宅配便など受渡しの確認ができる配送方法によりご返却ください。

メールで送付を受けた場合、申請書記載の目的に使用した後は、複製その他の目的での使用が出来ないよう、確実に廃棄してください。

成果物の提供をお願いします。提供にあたっては、掲載誌、書籍単位で納めてください。映像の場合は、どのような使われ方をしたのかを後で確認できる内容のものを納めてください。

料金

画像の借用・転載、館内撮影にかかる料金は無料です。

主な付帯条件

(1) クレジット(出所)の記載
 日本銀行金融研究所貨幣博物館の所蔵資料である旨を表示して下さい。
 記載場所は画像資料の近くとし、「日本銀行金融研究所貨幣博物館所蔵」または「日本銀行貨幣博物館所蔵」と表記して下さい。

(2) 成果物の提供
 出版物など1部を当館にご提供して下さい。

(3) 目的外使用の禁止
 申請書記載の目的以外には使用しないで下さい。別途の目的で使用される場合は、その都度、改めて申請してください。

(4) 写真撮影等に当たっての留意点
 館内での写真撮影・動画撮影を行う場合には、職員の指示に従っていただくほか、必要により条件を付すことがありますので、予めご了承ください。


 その他の条件につきましては、当館より送付される承認書に記載されている付帯条件をご確認の上、ご利用ください。

その他注意事項

現在有効なわが国および海外の紙幣・貨幣(例:戦後に発行された日本銀行券等)の画像データについては、借用・転載、館内撮影の対象外になります。

ホームページに掲載された画像を出版や放映、学術研究等のために利用する場合でも、転載手続が必要になります。

使用許可は、申請目的毎に1回限りです。画像の二次使用(同一画像を異なる目的で複数回利用する行為)はお断りしています。

TV放送など報道や番組内でご利用になる場合、別途日本銀行の広報担当部署との調整が発生することがあります。